XENCEでは、農業スタートアップとして気候変動に対応した農業に取り組むcultivera株式会社、三重県熊野にて先進的な中小製材事業に取り組む株式会社nojimokuとともに、木造温室の開発を行っています。 XENCEではこれまで、様々な中山間地域での未利用木材資源の活用に取り組んできました。 本プロジェクトは、三重県にて製材所を営む株式会社nojimokuと協働した未利用資源の活用です。これまで取り組んできた多くの地域では、未利用木材は樹木の辺材であることが多かったのに対して、株式会社nojimokuでは、対照的に樹木の芯材が未利用資源として排出されることにヒアリングから気づきました。 中小規模の木材製材所だから生まれる、中央部の台形心材を活用し、地産地消＆地域の大工で作ることのできる現代の温室をデザインし、モデル化・施工に取り組んでいます。
WOOD X NODE｜3DPが新たな木材価値を引き出し建築の多様性を向上する 概要 XENCE Architecture Studio（本社：愛知県名古屋市）は、株式会社竹中工務店（本社：大阪府大阪市）・シモダフランジ株式会社（本社：兵庫県相生市）と共同で開発中のWAAM方式金属３Dプリントを活用し，森林資源循環に貢献する実証建築の設計・施工を行った。 目次 01. プロジェクトの背景 建設業において自由な形状生成と、省人化・時間短縮に大きく貢献する3Dプリンターの利用が進む中、本チームはこれまで様々な素材での3Dプリント（以後３DP）による建築を実現してきた。今回の開発では、3Dプリンターのみで建築を作るのではなく、製材や大工などの既存の建築サプライチェーンとの接続を実現することで、大型建築へ3Dプリンターを利用する未来や、地方産業と一体となったデジファブ技術の活用を実現する。 XENCE Architecture Studio設立：2022年1月代表社員：小澤巧太郎住所：愛知県名古屋市千種区不老町1 Tokai Open Innovation Complex 02. ステンレス３DPの可能性 様々な素材での3DPが進む中で、３Dプリンターの素材として金属への注目度が非常に高い。一方で金属3DPは、プリントにかかる時間がボトルネックだった。本プロジェクトにて協働したシモダフランジ株式会社は、MX3D社のWAAMによる金属3Dプリンターを国内で初めて導入した。WAAM（wire arc additive manufacturing）は、建築スケールの精度においてプリントスピードが早く建設業での活用が大きく期待されている。 WAAMでの３DPを建築へ応用する試みは、竹中工務店 技術研究所に所属する木下氏をもとに様々な試験が行われてきており、これまで同チームでの制作では、HAGOROMO BENCHなど、3Dプリンターの造形性能を活かした形状の生成をしてきた。 今回のプロジェクトは、単に単一素材の3DPによる造形に止まらず、複数の部材や素材で構成される建築物への展開を具体的な視野に入れた、 の実験・実証が求められた。多工種・多品目でなる建築においては、これらの実現が、建築主の具体的なニーズを踏まえて各地でつくられる建築の風景を大きく変える。 戦後の標準化・大量生産の文化で失われてしまった建築の多様性と地域性を、デジファブで取り戻すことが、今日失われつつある持続的なまちづくりにつながる。 XENCE 小澤 現代の建物の多くは柱や梁、基礎をつなぐジョイント部が標準化されており、規格に沿った建物をモジュールとして繋ぐことが多い。東京大学生産技術研究所 野城智也研究室で、建築構法を研究した小澤氏は「カタチの切れ目（建築におけるジョイント部）をデザインすることで、戦後の標準化・大量生産の文化で失われた建築の多様性を取り戻すだけでなく、建物を取り巻く産業自体をデザインする可能性をもつ」と話し、建築のサプライチェーン全体を活性化する３DP建築に取り組んでいる。 03. 林業と建築の融合 今回の開発プロジェクトでは、3Dプリンターによって改善できるサプライチェーンとして、標準化・大量生産文化で建築に使われなくなった木材が存在する林業チェーンに着目し、新たな木造建築を描いた。 日本は森林大国であり、今後さらなる木材利用が求められる。 今日の木造建築は105mmまたは120㎜を基準として製材された木材が使用される。製材の過程では、明治以前は多く使用されていた丸太の周辺部（ミミ材・チップ材）が廃棄されることが多い。廃棄されない場合でもサーマルサイクル（熱源利用）やチップ利用（紙など使用）となるが、建材として建物に使用されていた明治以前と比べてCO2負荷の大きいため、素材としてそのままの活用が林業に新たな価値を引き込むと言われる。
XENCEでは、名古屋大学IDEA STOA を企画・包括管理しております。2024 2022年、XENCEが名古屋大学 スタートアップ推進室の野原さんと出会った際は、運営方法に模索をされていました。 「大学内での産官学連携によるイノベーションを生み出したいものの、ひとが来ない、、、」 そんなところからスタートし、初期の１．５年で、累計利用者数１万人を突破しました。 初期においては、運営者の感じる課題のヒアリングから行います。 Idea Stoaは、東海圏にある様々なインキュベーションやアクセラレーターとのファシリティマネジメントにおける差別化を行い、”学生主体”の場づくりによるエネルギーとテクノロジーが集まる実験区に向けて、ハード・ソフトのアップデートを行いました。 単に様々なイベントをうつだけでなく、様々な専門性や意欲をもった学生たちに幅広くリーチする空間とイベントの設計を通して、東海でもっとも学生が集まるインキューべーション空間を実現しました。
神戸大学バイオものづくり共創拠点の新規建物にあたって、安井建築設計事務所と協働し設計を致しました。 XENCEでは本建物の設計おいて、ファサードエンジニアリングを行い、 ・構造合理性 ・採光と眺望の確保 ・日射遮蔽と熱負荷低減 の視点からファサードのデザインコンセプトを立案し、シミュレーションに基づき形態決定を行いました。
XENCEより、遊休資材を活用し、建設業におけるサーキュラーエコノミーを加速させるため、「遊休資材活用ネットワーク」を構築します。 「XENCE LAB」の建設（2022）にあたり、主に長良川流域を中心とした山頂から都市までの多くの工務店や建設業企業とのつながりから、まだまだ今日でも活用すべき多くの”遊休資材”の気づきを得ました。郡上市に2023年に開所する「XENCE LAB」は、こうした遊休資材を生かした建築の在り方を提案する拠点のひとつとなります。 こうした資源の活用を促進するネットワークに興味がある方はぜひご連絡ください。 XENCE
XENCEにおけるファシリティマネジメント事業を強化し、「Virtual FM」としてリリース致しました。 ファシリティマネジメント支援に関して、日本の多くのFM企業は従来型の建築企画や運営支援を行っております。しかし、昨今の社会状況の変化（人口減少、少子高齢化、多様性社会）や、デジタル技術の発展に伴い、”ファシリティマネジメント”に求められるニーズは大きく変化しています。 XENCEではこれらに対応し、これからのVUCAの時代にも対応しうるファシリティマネジメントを、Virtual FM（バーチャルファシリティマネジメント）とし、 ・建物とBIMモデルとの連携によってデジタル情報をフル活用したファシリティマネジメント ・効率化に加え、価値創造を中心とし、複雑性と不確実性の時代に対応するファシリティマネジメント を支援致します。 なお、本事業は、ファシリティマネジメントを先導する、名古屋大学 恒川教授 に参画頂いております。
【XENCE FM-BIM】より、建築物の企画・運用におけるESG投資やカーボントレーディングを活性化するための事業 （X－CAP）事業をリリース致しました。 これまでの個別のクリエイティブ型（価値創造型）ファシリティマネジメント支援に加え、BIMとの連携によるサステナビリティ向上支援を行って参ります。 X-CAP 事業概要 私たちはFM（ファシリティマネジメント）とBIMの連携により、新設・既設の建物の価値を最大化致します。 詳細資料をご希望の方やご依頼は下記フォームを入力お願いいたします。
MEMU EARTH LAB(東京大学,生産技術研究所）が主催する「リサーチ・デザイン・ビルド共同プログラム」コンペティションにXENCEで取り組みました。ファイナリストに選出頂くも、最終選考にて惜しくも選定ならずでしたが、私たちの学祭的なチームビルディングを生かしたご提案をさせて頂きました。 新たな森と人との関係性を発見するフォレストベースのご提案。 対象地域の自然環境を地域内外の人々と解読し、ワークショップ発展型で進めるパビリオンとそのスキームに関するご提案でした。 パビリオンについては現地の弦材を活用した膜テンセグリティ構造によって、その場所でしか生まれない形態と風景を提案致しました。 また岐阜県における里山づくりでの経験から、森林活動を活性化するための補助ドローンを、現在の農業・林業ドローン発展の延長線上に考え、補助ドローンを活用した森林活動のスキームを提案致しました。 今回も含め、新たな学問や分野に対するデザインと企画などには、XENCEの分野横断型のナレッジと人材を生かすことができることを改めて再認しており、引き続き、社会のノベーション促進に対して、建築知を生かして邁進します。 XENCE
（仮称）桶川の住宅 C区画 Year : 2022
（仮称）桶川の住宅A Year : 2022
